自転車保険へ加入する前にすべき3つの確認事項

自転車保険

自転車保険への加入したほうがよいという考えが広まりつつありますが、自転車だから自転車保険に入ればよいというわけではありません。
ここでは、自転車保険に加入する前の注意点についてご紹介します。

自転車に乗るなら保険に加入すべき理由

自転車関連の事故は年々減少傾向にあります。
そのうち、自転車対歩行者の事故は、交通事故全体の中では2%前後の割合です。

しかし、自転車対歩行者の交通事故にフォーカスしてみると事故件数の減少幅が小さく、前年よりも増加する年があります。

また、自転車事故の被害者側が自転車運転者に対して高額な損害賠償を請求する事例が増えていることから、自転車事故の被害者や自転車運転者の経済的な負担の軽減のためにも自転車事故に対応できる保険に加入した方がよいといわれています。

他の保険に付帯していないか確認

自転車保険を義務化する自治体が増え、保険への加入を推奨するケースが増えています。

一般的な自転車保険は、自分のケガに対する補償と相手のケガや物の破損に対する補償の2種類が一緒になっているものがほとんどです。
自分のケガや賠償責任の補償は、生命保険や自動車保険、火災保険などの保険やクレジットカードなどの付帯サービス としてつけられることが多く、すでに特約として保険に入っている可能性があります。

それなのに自転車保険に入ってしまうと、同じ内容の保険に重複して加入することになります。

ただし、損害に対する保険は、契約している保険金額や実損以上の保険金が支払われないのが一般的です。
多重な加入は余計なコストをかけていることなるため、自転車保険に加入する前に、一度自分や家族の生命保険や自動車保険の内容を確認するようにしましょう。

付帯サービスの補償内容や補償範囲を確認

他の保険の付帯サービスで「傷害保険」や「賠償責任保険」に入っているかを確認したら、その補償内容や補償範囲についてもしっかりと確認しておくことが大切です。
特にチェックしておきたい項目は次の3つです。

家族が起こした自転車事故にも適用されるか

傷害保険や賠償責任保険の補償範囲が家族を含む内容かを確認しておく必要があります。特に家族の範囲には注意が必要です。よくある範囲は次の通りです。

  • 本人のみ
  • 本人とその配偶者
  • 本人または配偶者と生計を共にする同居の親族
  • 本人または配偶者の別居の未婚の子

「別居の未婚の子 」というのは、進学で親から仕送りを受けて下宿している子どもなどです。自分が特約として加入している保険の家族の範囲を把握しておきましょう。

賠償責任保険の補償額の上限

他の保険に付帯できる賠償責任保険に入っている方は多いですが、補償額の上限は保険内容によって異なります。

自転車事故では、損賠賠償が高額なケースが増えています。
万が一のときに手厚い補償が受けられるのか、付帯サービスで加入している賠償責任保険の補償額の上限を確認しておくことが大切です。

1億円に近い損害賠償を請求される事例があるため、1億円がひとつの指標としてチェックしましょう。

仕事中の事故も補償の対象か

賠償責任保険は、保険加入者本人やその家族が自転車事故によって相手をケガさせたり、物を壊したりしたときに適用になるのが一般的です。
ところが、仕事中に起こった自転車事故の場合、補償の対象外となることがあります。

仕事で自転車に乗る機会がなければ問題はありませんが、営業などで仕事中に自転車を利用する可能性があるのであれば、チェックしておいた方がよいでしょう。

自転車保険につけられる付帯サービスを確認

自転車保険では、「傷害保険」と「賠償責任保険」の両方がセットになっているケースが一般的ですが、それ以外にも自転車事故に備えた付帯サービスをつけることができます。
自転車保険に加入する際は、その付帯サービス選びも慎重に検討しましょう。

自転車ロードサービス

事故によって走行不能になった自転車を指定の場所まで運んでくれるサービスです。
事故だけでなく故障の場合にも対応していることが多く、突然タイヤがパンクしたり、チェーンが切れたりするトラブルのときに役立つため、自転車ロードサービスが付帯した保険を選ぶのがおすすめです。

ただし、対応可能な時間帯や地域、距離などに制限が設けられていることがほとんどです。
加入する際は、自分が自転車を利用する時間帯や利用範囲などから、自分の行動範囲にあった自転車ロードサービスが付帯した自転車保険を厳選するようにしましょう。

示談代行サービス

保険に加入していなければ、自分が起こした自転車事故での示談交渉を自分で行うのが一般的です。
ただし、当事者とはいえ、交渉のポイントがわからなければ、望まない形で話が進んでしまう可能性があります。

示談代行サービスをつけていれば、保険会社の方が当事者のあいだに立って交渉を進めてくれるため、スムーズに解決しやすいです。
したがって、付帯サービスに示談代行サービスがある保険があれば、その保険を選らんだほうが万が一のときに安心かもしれません。

自転車保険に加入する前に情報を精査しよう

自分が必要な補償が受けられる保険に加入していれば、あえて自転車保険に入る必要はないといわれています。

したがって、自転車保険に入る前に、自転車保険で補償されている内容と重複する特約や付帯サービスに加入していないかをよく確認しておくことが大切です。
情報を精査して自転車保険に入ったほうがよいと判断したら、付帯サービスなどをチェックして自分にあった保険に加入しましょう。

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